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2018年7月7日「土曜日」更新の日記

賃貸住宅の人居行にとって、その上地がいくらで、建築費がいくらかかったかなどには関心がない。そこに住むにあたって、提示された家賃を支払う価値があるかどうか、居住空間の質で判断する。人によって高いとか安いとか、受け止め方に多少の違いは出るが、賃貸市場全体でみれば地域ごとに一定の家賃相場が形成されている。バブル前後に乱高下した地価や住宅価格などに比べると、家賃相場は比較的安定している。だからこそ客観的な判断基準になりうるわけである。そこには、投機的な思惑が入り込む余地がないのだ。いくら地価がどうなるかを議論したところで、住宅価格が適切かどうかは判断できない。土地自体は収益を生まないからだ。その上地に、最適な建物を建てた場合にいくらの収益が得られるか、建物プランを想定することで初めて評価できるようになる。もし収益を生む建物が建てられない土地なら、その上地の客観的な価値はゼロということである。一般消賞者を始め、住宅評論家や経済学者までが、いまだに住宅価格は上地価桁に建物価格を加えたものだという感党を持っている。それが間違いのもとだ。上地だけで収益を生むのは農地だけだ。こうした農耕文明の発想から抜け出さない限り、いつまでも地価や建築費の動きを虚しく追いかけているだろう。